資産運用は、株式・投資信託・不動産投資とさまざまな手段があります。
どれを選ぶのかはあなたの自由ですが、何が一番有効なのかを知っているのと知らないのでは、大きな差が出ます。
ここでは不動産投資がなぜ他の投資に比べて安全なのかをご説明します。
比較的収入が安定しています。
不動産の賃料収入は、短期の間に賃料が大幅に変動することはまず稀です。
そして、マンション・アパートを借りている借主の方は、家主さんに対し、毎月、家賃を支払うわけすが、逆に家主さん側から見ると、毎月、安定かつ定期的に一定の収入が入ってきてきます。
この「比較的、収入が安定している」という点は長期的な視点で投資を考えた場合、非常に魅力的だと言えます。
また国立社会保障の調査によると、賃貸市場はますます需要が見られると言われています。
効果的に得られる節税効果
不動産投資では運用するアパートやマンションから得られる収入は不動産所得として給与所得等とは別に申告します。
この時、建物の減価償却費、ローン金利、管理費修繕費、火災保険などの必要経費が認められます。
それらを家賃収入から差し引き赤字が生じた場合は損益通算として給与所得から差し引くことができます。
すでに源泉徴収されている所得税の還付や翌年の住民税も軽減されます。特に減価償却については実際の支払い支出はなく帳簿上でだけマイナスされます。
インフレに対して強い
現在はデフレで不動産価格や家賃も低迷をしておりますが、そろそろデフレのトンネルの出口が見えてきているように思えます。
一般的に不動産の賃料はインフレ時には物価の上昇に応じて上がる傾向にあると言われています。
長期的な視点で投資を行う場合、収益性とともに、インフレによる目減りを如何に防ぐかといったことも重要なポイントとなりますので、インフレに負けない投資手法として非常に有効であると言えます。
私的年金のキャッシュフロー
将来のことを考えた時に、真っ先に浮かぶのはやはり年金問題。
定年退職後の長い老後を豊かに過ごすために、現在の年金システムでは不安だと考える方が大勢いらっしゃいます。
公的年金や企業年金を補完する収入源として不動産投資は最適です。
退職時までにローンの元利払いを完済させておけば毎月必要経費を差し引いた家賃収入が手に入り公的年金プラス私的年金として豊かな老後のキャッシュフローを生み出します。
生命保険の代替
不動産投資物件購入の際に、ローンをご利用になると団体信用生命保険に加入することになります。
保険料は毎月のローン返済額に組み込まれており、オーナー様が万一死亡及び高度障害になられた場合でも、ローンの残債はすべて保険により支払われます。
残されたご家族にはローン債務が無くなったアパートやマンションが相続され、月々安定した家賃収入が入り、相続した物件を売却すればまとまった金額を手にすることも可能です。
